つくばフォーラム2026

AS研の研究開発における技術実証を支えてきた大規模な検証設備と実用化されている研究成果の実物展示を1日2回、1周90分程度のツアーにて紹介いたします。（各回、定員20名で先着順のチケット制）

IOWN APNが目指す大容量伝送基盤の実現に向けた光ファイバケーブル技術の進展として、海底ネットワークの大容量化を目的に開発した海底４コアマルチコア光ファイバケーブル技術を静態展示します。

MCFの空間多重伝送という特徴を活かし、一度に接続するコア数を増やすことや、複数のコアを一括で増幅することで、従来のシングルモードファイバよりも敷設コストや増幅電力を低減します。

2026年3月に量子科学技術研究開発機構（QST）と共同で「世界初、核融合炉のプラズマ予測・制御のための高頻度リアルタイム通信の実現」に関する報道発表を行いました。本内容の詳細について、高頻度リアルタイム通信技術のデモンストレーションを交えながら紹介します。

NTT東・NTT e-Drone Technologyと共同で進めているドローン遠隔操作の取り組みとして、フィールドトライアルを実施しました。ジッタ制御技術により、無線区間のパケット間隔の変動を吸収し、映像品質の揺らぎを抑えることで、安定したドローン操作が可能であることを実証しました。本展示では、このジッタ制御技術の仕組みと効果を紹介します。

Cradioの最新機能・活用事例を紹介します。
将来向けコア技術として、①ローカルLLMとの対話による無線環境可視化分析技術、②無線性能最大化のためのマルチ無線連携技術をご紹介します。

分散MIMO技術の社会実装に向けた実機による動作検証を行った結果を展示するとともに、実用化に向けた取り組みとして、汎用サーバ上の仮想化ソフトウェアとして基地局機能を実現するvRAN装置に分散MIMO技術の実装を進めていることも紹介します。

NTT-JAXA共同研究で進めてきた低軌道衛星MIMO技術および衛星IoT技術について、実験衛星プロジェクト「革新的衛星技術実証4号機」による実証実験を遂行中です。技術と実証実験の概要を示し、実証実験によって得られた低軌道衛星フィーダリンクの大容量化効果の最新情報を紹介します。

ブロックチェーンを用いた無線アクセス共用技術は、ブロックチェーンを介した無線通信契約を都度行うことで、様々な個人が有する無線アクセスを安全に共用可能にする技術です。さらにブロックチェーン台帳上の情報から最適な接続先を制御することで無線アクセス全体の通信品質を向上します。これにより、社会全体から無線設備投資のムダを削減することをめざします。

高周波数帯無線は大容量が期待できる反面、距離減衰や遮蔽の影響で通信断が起きやすい課題があります。そこで、端末側に複数のアンテナを具備して通信断を回避する端末主導動的サイトダイバーシチ制御技術の実証を進めてきましたが、本展示では、アンテナ数を増加させ実用性を向上した改良装置の試作機を動態展示し、その効果を紹介します。

本展示では、NW情報基盤NOIMと生成AI（NW-AI）の連携により、NW運用・保守を高度化する取り組みを紹介します。NOIMはNW構成を汎用的なデータモデルで一元管理し、構成・接続・依存関係をAIが正しく理解できる基盤です。AIの独自チューニングを最小化して迅速に導入でき、機微情報を扱う閉域環境でもローカルLLMによる高精度推論と応答の再現性を実現します。
本技術により、NW運用業務におけるAI導入を迅速化します。

本展示では、イベント会場での無線通信品質安定化のために、来場者のNW利用要望を予測し、無線制御を最適化する技術を紹介します。
本技術は、天候やチケット売上等の外部情報と、現在の無線ネットワーク情報を加味し、来場者要望を高精度に予測します。さらに、予測された要望を満たすように無線ネットワークをプロアクティブに制御します。
本技術により、イベント会場での無線品質安定化・ユーザ満足度向上・基地局設備等の増設抑制に貢献にします。

橋梁添架設備の保守において労働人口の減少を背景に、従来の人手に依存した目視点検の維持が困難となりつつあります。目視点検では、現地点検が必須であり判定者による評価結果の差異も生じます。そこで定量的な物理量である振動特性を用いた点検技術を確立することで、結果の差異を無くし見逃しリスクを低減できます。また光ファイバを用いて遠隔から振動計測することで現地稼働も削減することができます。今後は適用範囲を広げ橋梁本体での技術確立もめざします。本展示では、現状の取組内容と検証で使用している模擬橋梁をご紹介します。

メタルサービス終了に伴う、特に架空メタルケーブルの維持管理・撤去コストの削減が急務となっています。張力を緩めず、非昇柱で、安全に、ケーブルを切断・金物から外して撤去することで、撤去稼働の削減をめざしています。

NTT既設光ファイバを活用した新たな社会インフラ監視ビジネス領域の獲得を目指す「光ファイバ環境モニタリング」について、普及の起点となる最新のユースケース（地中、架空、海底、漏水、橋梁など）と、新たなユースケースへの展開についてご紹介いたします。

データセンタ増設などにより電力需要の増加が見込まれ、送配電設備の容量不足が課題となっています。
既存の通信基盤設備を活用した電力ケーブル収容に向け、通信管路（塩化ビニル製）への熱影響評価および通信マンホール内での絶縁対策時の構造耐力評価を実施し、一般地域における電力ケーブル収容設計技術を確立しました。今後は、塩害地域における通信管路（金属製）等の腐食進行評価を行い、適用範囲の拡大をめざします。
本展示では、電力ケーブル収容設計技術に関する取り組みについて紹介します。

従来の作業員による現地点検の削減と、紙台帳に変わる高精度なデジタル台帳の整備をめざし、ドライブレコーダ画像内のインフラ設備の位置を高精度に特定する技術を確立しました。GPSでは最大10m程度の誤差が生じ、画像と設備の対応付けに支障がありますが、本技術では、3D Gaussian Splatting（3DGS）※によって生成した3Dデータを用いることで、画像に写る道路周辺インフラ設備（電柱・標識・街路樹・鉄蓋等）の位置座標を誤差0.5m以内で特定し、高精度GISでの点検データ蓄積を可能にします。　※Powered by Inria & Max Planck Institute