更新日:2021/09/17

    2021.3実施の「コロナ禍における情報行動と意識に関する世界29カ国調査」データ公開NTT社会情報研究所

    橋元良明(東京女子大学)/大野志郎(駿河台大学)/天野美穂子(東京家政大学)/堀川裕介(早稲田大学)
    NTT社会情報研究所

    概要

    2021年3月、新型コロナウイルス感染症が蔓延し始めてから1年を過ぎ、日本では新型コロナウイルス感染症の第三波が来ていましたが、他国でも多様な施策をとりつつ、それぞれに困難な状況を乗り越えようとしていました。そういった状況における人々のメディア利用・情報行動、感染対策政策評価、感染対策行動、価値観・仕事・生活の変化、感染対策とプライバシー等の国際的な実態を把握するため、私たちは世界29か国42都市を対象に調査を実施しました。このような大規模な調査は世界中でも稀です。
    本調査は東京女子大学とNTTセキュアプラットフォーム研究所(現・NTT社会情報研究所)との共同研究により実施されました。東京女子大学の橋元良明研究グループは、メディア利用や感染対策政策評価などの調査項目の検討、NTTセキュアプラットフォーム研究所は、主にプライバシーやデータ利用に関する調査項目の検討を行いました。

    今回、皆さまにも本調査の結果を活用していただきたいと考え、本調査概要および単純集計結果を公開することにいたしました。
    また、特にプライバシーやデータ利用に関して、簡易な調査結果概要をまとめました。
    それぞれ以下のリンクよりダウンロードできます。

    調査概要

    調査地域:日本、アメリカ等を含む、世界 29 カ国42都市
    (各国最大都市。日本は12都市、アメリカは3都市、イスラエルは全土。)
    調査対象者:15~69 歳の男女、各都市それぞれ 330 ~1,100名(合計 41,140名)。それぞれの性別・年代で等しくなるように収集し、足りなかった場合には他セルから補完。
    調査方法:インターネット調査
    調査期間:2021 年 3 月 12 日~ 3 月 25 日
    質問内容:新型コロナウイルスに関連した、個人データの公益利用やプライバシーに関わる質問(2問)、自身や周囲の人の感染歴に関する質問(1問)等を含む、全24問
    本公開データの集計対象:各国最大都市居住者(イスラエルを除く)から、補完回答者・適当回答者を除外した合計 26,285名

    ■参考文献

    1. (1)大野志郎, 天野美穂子, 堀川裕介, 篠田詩織, 『コロナ禍における人々の情報行動と意識―世界29カ国比較調査』, 第44回(春季)情報通信学会大会 口頭発表, Jun. 2021.

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