更新日:2019/11/01
羽室 大介(はむろ だいすけ)/飯田 浩二(いいだ こうじ)/宇佐美 潔忠(うさみ きよただ)/由良 俊介(ゆら しゅんすけ)/江田 毅晴(えだ たけはる)/坂本 啓(さかもと あきら)/外山 将司(とやま まさし)/三上 啓太(みかみ けいた)/井上 規昭(いのうえ のりあき)/中山 隆二(なかやま りゅうじ)/榎本 昇平(えのもと しょうへい)/佐々木 琢(ささき たく)/史 旭(し きょく)/廣川 裕(ひろかわ ゆたか)/稲家 克郎(いなや かつお)
2012年のジェフリー・ヒントン教授らのグループによる画像認識コンテストILSVRC(ImageNet Large Scale Visual Recognition Challenge)での圧勝から、まもなく8年が経ちます。今ではさまざまな深層学習技術に関する研究が世界中で行われています。
深層学習技術に関するニュース等を振り返ると、当時はトライアルやPoC(Proof of Concept)に関する話題が中心でしたが、今年は、深層学習技術で社会課題を解決した話題もよく見かけるようになってきました。ディスラプティブ(破壊的)な技術である深層学習技術が、研究者だけのものではなく、実際の社会課題を解決する技術になってきた、ということです(1)。
人の眼の代わりとなるような画像認識でのユースケースから始まりましたが、音声認識、言語処理のユースケースも多数出てくるようになり、もはや深層学習は当たり前のように使われるようになってきました。
NTTソフトウェアイノベーションセンタ(SIC)では、2015年より深層学習技術を用いた映像解析技術の研究を開始し、NTTの事業会社の皆様と一緒にサービスとして市場に投入し、多数のフィードバックを受けながら研究を進めてきました。競合他社に先駆け、2017年に商用サービスを提供開始したNTTコミュニケーションズの「Takumi Eyes」(2)では、監視カメラサービスを再定義し、事件が発生してから何が起きたのかを確認して警察に提出する素材であった監視カメラ映像をリアルタイムで解析できる監視カメラサービスにつくり上げることができました。
当たり前ですが、「リアルタイムに映像を解析できる」ことにより、実際に解決できる社会的な課題(≒効果的なユースケース)が大幅に増えることとなりました。
実例としては、商業施設・オフィスビルでの監視カメラ業務を一例とするセキュリティ業務は当然のことながら、来たるべき高齢者社会で大きな課題の1つとなる徘徊老人・行方不明者の検索(3)などのトライアルが施行されました。
オフライン処理が普通であった監視カメラサービスを「リアルタイム」をキーワードに再定義できた理由は、以下の重要技術を実現したからです。
商用サービスを成り立たせるためには、お客さま目線でサービスを提供することで得られる対価と、支払うコストが見合うこと(≒費用対効果)が必須です。深層学習技術を用いたサービスでお客さまが得られるメリットがどんなにすごいものでも、推論のインフラコストだけで1億円必要になると言われてしまうと、なかなか導入の意思決定を一般の企業が行うことは難しくなってしまいます。つまり、実行環境(=推論環境)のインフラを安価に構築、利用できることが大事になるのです。そこで登場するのが、先ほど紹介したリアルタイム処理を実現した技術です。リアルタイム化を実現するための技術を、推論環境を効率良く…